【こどもNISA】積立シミュレーションまとめ

「子どもの教育費を今から準備したい」「こどもNISAが始まると聞いたけれど、どんな制度なの？」

このような疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。

大学進学など、子どもの将来にはまとまったお金が必要になることがあります。そこで注目されているのが、子どもの将来に向けた資産形成に活用できる「こどもNISA」です。

この記事では、こどもNISAの開始時期や制度の仕組み、メリット・デメリット、始める前に準備しておきたいことをわかりやすく解説します。

制度の内容を正しく理解し、ご家庭に合った教育費の準備方法を考えていきましょう。

こどもNISAとは？

こどもNISAとは、0歳から17歳の未成年を対象に、子どもの将来に向けた資産形成を非課税で支援する制度で、2027年1月から開始される予定です。

こどもNISAの要点をまとめると下記となります。

こどもNISAを活用すると、子どもが小さいうちから将来に向けた資産形成を始められます。

では、毎月5,000円や1万円を積み立てた場合、子どもが18歳になる頃にはいくらになるのでしょうか。

今回は、0歳から積立投資を始め、18歳になるまで運用した場合を想定してシミュレーションしてみます。

毎月の積立額を5,000円、1万円、3万円、5万円の4パターンに分け、年率3％・5％・7%で運用できた場合の資産額を比較します。

試算結果は次のとおりです。

18歳時点の資産額（概算・単位：万円）

毎月の積立額	積立元本	年率3％	年率5％	年率7％
5,000円	108万円	143万円	175万円	215万円
1万円	216万円	286万円	349万円	431万円
3万円	600万円	809万円	998万円	1,242万円
5万円	600万円	888万円	1,157万円	1,513万円

※非課税保有限度額600万円を前提に、元本が上限に達したら積立を終了し、18歳まで運用を継続する試算です。年率は一定と仮定し、毎月複利で計算しています。手数料等は考慮していません。

毎月5,000円からでも、長期間にわたって積み立てることで、将来の教育費などに備える資金を準備できる可能性があります。

また、積立額が大きくなるほど、将来の資産額も大きくなる傾向があります。
ただし、実際の運用成果は市場の状況によって変わるため、注意が必要です。

次に、児童手当のみを積み立てるケースを別枠で試算します。
児童手当の支給額は、第1子・第2子の場合、3歳未満は月15,000円、3歳以上は月10,000円です。
18年間の積立元本は、出生月などによる違いを除いたモデルケースで234万円とします。

年率3％・5％・7％の3パターンで、18歳時点の資産額を比較します。

想定利回り	積立元本	18歳時点の資産額	運用益の概算
年率3％	234万円	約314万円	約80万円
年率5％	234万円	約385万円	約151万円
年率7％	234万円	約476万円	約242万円

※毎月末に積み立て、年率を月次に換算して複利計算した概算です。手数料等は考慮していません。

こどもNISAを活用すれば、児童手当や毎月の積立を通じて、子どもの将来に向けた資産形成を目指せます。

今回のシミュレーションでは、児童手当をそのまま積み立てた場合や、毎月5,000円・1万円・3万円・5万円を積み立てた場合の資産額を比較しました。積立額や運用期間、運用利回りによって将来の資産額は変わるため、ご家庭の状況に合わせて無理のない計画を立てることが大切です。

ただし、投資には元本割れのリスクがあり、シミュレーションどおりの運用成果が得られるとは限りません。教育費など、必要な時期が決まっているお金については、預貯金とのバランスも考えながら準備しましょう。

投資はご自身の判断と責任のもとで行い、商品の仕組みやリスクを十分に理解したうえで、ご家庭の家計状況や投資目的に合った方法を選択してください。

こどもNISAの制度内容や利用条件についても、金融庁などの公式情報を確認しながら、子どもの将来に向けた資金計画を考えていきましょう。

本記事が参考になりましたら幸いです。

それではまた！